■ 先物取引とは?

先物取引というのは、穀物や金属、エネルギー製品、金融商品などの「未来の価格」を市場取引によって先に 取り決める取引のことです。 英語ではFuturesといいます。

日本での先物取引は、江戸時代に米取引業者の間で始まりました。
収穫量によって米の値段が乱高下するのを防ぐために、収穫の前に「買う約束」を取りきめ、事前に受け渡しの約束をすることで、米の流通を安定させることが目的でした。

先物取引の場合、小額の資金(委託証拠金)を事前に用意すれば、その何倍もの金額の取引が出来てしまうという特徴を持ちます。

実際の先物取引では、100万円の取引をする際に必要な委託証拠金は、わずか10万円程度です。
つまり、10万円しか持っていない人でも100万円の取引ができてしまいます。

たとえば、100万円の先物商品を買い契約し、その後先物の価格が120万円になった場合には、差額の20万円を利益として受け取れます。 (このような決済を「差金決済」と呼びます)
この取引に必要だった資金は委託証拠金の10万円だけなので、元手の2倍の利益を上げたことになり、ハイリターンな結果です。

しかし、100万円で買い契約した先物商品が80万円になってしまうと、逆に20万円の損失になってしまいます。 10万円の元本をすべて失い、さらに追加の10万円を損失補填のために差し入れることになるため、非常にハイリスクでもあります。

勧誘方法が強引な先物会社による被害や、リスクをきちんと説明せずに委託契約をさせる営業員がいたりするなど、先物というとダーティな印象をもつ人が多いのが現状です。
2005年5月には「改正商品取引所法」が施行され、、投資家保護のための法整備がようやく整ったところです。

商品先物業界のイメージアップと信頼回復が、今後日本の先物市場が発展するためには不可欠といえます。

参考ページ
改正商品取引所法のポイント